iDeCo（イデコ）を始めたのは、2021年。
最初から老後資金をしっかり準備しようと意気込んでいたわけでも、節税効果を細かく計算していたわけでもありません。
「せっかく制度があるし、パートには退職金もない。とりあえずやってみよう」
そんな気持ちで、少額から積み立てを始めました。
その後、働き方が変わり、離婚し、住宅ローン控除がなくなり、児童扶養手当の申請をすることに。
生活が変わるたびに、iDeCoに対する考え方も変わっていきました。
現在は、節税と老後資金づくりの両方を考えながら、できる範囲で掛金を拠出しています。
この記事では、2021年からiDeCoを続けてきた私の経験と、実際に利用する中で感じたメリットや注意点を紹介します。
私がiDeCoを始めた理由｜2021年に月5,000円からスタート
私がiDeCoを始めたのは2021年です。
当時はパートで働いていて、夫の扶養に入っていました。
パートには退職金がないため、自分で老後資金を準備しておきたいという気持ちがありました。
また、iDeCoには掛金の所得控除というメリットがあります。
もし年度の途中で収入が増えた場合にも、所得控除による節税効果が得られるかもしれない。そんなことも考えていました。
とはいえ、当時は税金について詳しく理解していたわけではありません。
「せっかく使える制度があるのだから、とりあえずやってみよう」
そんな気持ちで、月5,000円から積み立てを始めました。
iDeCoの節税効果をあまり感じなかった理由
当時は夫の扶養に入っていたことに加え、住宅ローン控除も受けていました。
そのため、iDeCoの掛金による節税効果を大きく実感することはありませんでした。
ただし、当時の所得税や住民税の額を正確に確認できているわけではないため、実際にどの程度の節税効果があったのかは一概にお伝えするのが難しいです。
iDeCoの掛金は、掛金を拠出した本人の所得から控除される仕組みです。配偶者の扶養に入っていても、配偶者の税金から自分の掛金を差し引くことはできません。また、本人に所得税や住民税が課されていなければ、掛金の所得控除による税負担の軽減効果は得られません。
自分に所得税や住民税がどれくらいかかっているかによって、節税効果は変わります。
当時はそこまで細かく考えていませんでしたが、今振り返ると、税金の仕組みを理解したうえで掛金を決めることも大切だったと思います。
働き方や離婚で変わったiDeCoの節税効果
iDeCoを始めたパート時代には節税効果をあまり感じられませんでしたが、その後働き方や扶養を抜けるにつれて、その効果を実感できるようになっていきました。
派遣社員になってから
パートをやめ、派遣社員として働き、自分で社会保険に加入するようになりました。
所得税や住民税の負担を意識するようになり、iDeCoの所得控除による節税効果も感じるようになりました。
ただ、この時期も住宅ローン控除を受けていたため、節税効果がどれほど大きかったのかは単純には比較できません。
離婚して住宅ローン控除がなくなってから
私にとって大きな変化だったのは、離婚と自宅の売却です。
住宅ローン控除がなくなったことで、iDeCoの所得控除があるかないかで払う税金がどれだけ変わるのか、その影響を文字通り「もろに」受けるようになりました。
離婚後は、老後資金を自分自身でしっかり準備していかなければなりません。
だからこそ、iDeCoを単なる節税のためだけでなく、退職金の代わりとなる「大切な老後資金づくりの手段」としても強く意識するようになりました。
現在はiDeCoで投資信託を運用しています。運用には値下がりするリスクもありますが、長期的な資産形成を目指してコツコツと積み立てを続けています。
児童扶養手当とiDeCoの関係｜掛金が所得計算に与える影響
離婚後、児童扶養手当を初めて申請するときに、私は初めて、iDeCoの掛金が児童扶養手当の所得計算にも関係することを知りました。
iDeCoの掛金は「小規模企業共済等掛金控除」の対象です。この控除は、児童扶養手当の所得を計算するときにも関係します。
それまで、iDeCoは主に節税と老後資金づくりのための制度だと考えていました。
しかし、ひとり親になってからは、税金だけでなく、児童扶養手当も含めて家計全体を考える必要があります。
制度を知っているかどうかで、選択肢が変わることがある。これは、私が実際に経験して感じたことです。
ただし、iDeCoの掛金を増やせば必ず児童扶養手当が増えるわけではありません。所得や各種控除などによって結果は変わるため、自分の状況に合わせて確認することが大切です。
児童扶養手当とiDeCoの関係や所得計算については、こちらの記事で詳しく解説しています。
iDeCoの掛金上限はいくら？働き方による違いと制度改正
iDeCoは、働き方や加入している年金制度によって、拠出できる掛金の上限が異なります。
私の場合、フリーランスとして働いていた時期は、国民年金の第1号被保険者として月額68,000円まで拠出できる立場でした。
その後、会社員になったことで、掛金の上限は月額23,000円になりました。
そして、2026年12月からは制度改正によって、会社員など第2号被保険者の拠出限度額が見直されます。iDeCoと企業年金等を合わせた拠出限度額は月額62,000円となります。ただし、企業年金等に加入している場合は、その掛金額などによってiDeCoに拠出できる金額が異なります。
私もこの制度改正に合わせて、掛金を増額する手続きを済ませました。
ただし、会社員であれば誰でも必ず月額62,000円まで拠出できるわけではありません。勤務先の企業年金などによって実際の上限は異なります。
制度が変わると、以前はできなかった選択ができるようになることもあります。iDeCoを利用している人は、制度改正の情報も確認しておきたいですね。
iDeCoの運用実績を公開｜評価損益は＋52％
2026年10月時点で、私がiDeCoで運用している投資信託の評価損益は＋52％になっています。
もちろん、これは私自身の運用実績です。
投資信託の値動きは、購入した時期や商品、相場の状況によって変わります。これからiDeCoを始める人が、同じような利益を得られるわけではありません。
タイミングに恵まれた部分も大きいと思いますが、少額から始めて積み立てを続けてきたことで、資産が増えているのは素直にうれしいです。
老後資金を少しずつ準備できていたことは、結果的によかったと感じています。
iDeCoとNISAの違い｜資金の使いやすさも考えて選ぶ
ここまでiDeCoのメリットを紹介してきましたが、私は、手元のお金に余裕がある人なら、NISAも優先的に検討したいと思っています。
NISAは、対象となる投資商品の売却益や配当・分配金が非課税になる制度です。iDeCoのような掛金の所得控除はありませんが、原則として必要なときに資産を売却して現金化できます。
一方、iDeCoは掛金の所得控除がある反面、原則として60歳になるまで資産を引き出せません。
そのため、税金のメリットだけでなく、資金の使いやすさも考えて選ぶ必要があります。
私自身は、NISAとiDeCoはどちらか一方だけを選ぶものではなく、生活資金や老後資金の準備状況に応じて使い分けるものだと考えています。
特に、急な出費に備える貯金が十分でない場合は、iDeCoの掛金を増やすことよりも、手元の資金を確保することを優先したいです。
児童扶養手当を受けている人がiDeCoを検討するときの注意点
児童扶養手当を受給している人は、iDeCoの掛金を決める際に、税金だけでなく手当への影響も確認しておきたいところです。
iDeCoは、原則として60歳まで引き出せないお金です。毎月の掛金を増やした結果、生活が苦しくなったり、必要な貯金ができなくなったりするのであれば、本末転倒です。
手当への影響も、所得や控除の状況によって変わります。掛金を増やす前に、自分の場合はどの程度の効果が見込めるのかを確認することが大切です。
制度のメリットだけを見るのではなく、今の生活を守りながら続けられるかどうかも考えてみてください。
iDeCoの掛金を決める3つのポイント
1. 生活費や貯金を優先する
私は今後も、できる範囲でiDeCoを満額拠出する予定です。
ただし、所得が下がったり、貯金が減ってきたりした場合は、掛金を見直すつもりです。
老後資金を準備することは大切ですが、今の生活が苦しくなってしまっては意味がありません。
2. 掛金を増やしすぎない
iDeCoの掛金額は、原則として12月分の掛金から翌年11月分の掛金までの期間に、1回変更できます。
つまり、収入が増えそうだからといって、いつでも自由に増額できるわけではありません。
反対に、掛金を減らしたい場合も、変更手続きが必要です。
私は、児童扶養手当の所得制限なども意識しているため、掛金を決めるときは、余裕を持たせることを大切にしています。
所得が増えそうだからと慌てて掛金を増やしても、手続きの時期や所得の計算によっては、期待した効果が得られない可能性があります。
掛金の変更にはルールがあるため、あらかじめ確認しておきましょう。
3. 制度を知ったうえで、自分に合う方法を選ぶ
私がiDeCoを始めた当初は、制度について十分に理解していたわけではありませんでした。
その後、働き方や家族構成が変わり、税金や児童扶養手当について調べる中で、iDeCoの活用方法も変わっていきました。
制度は、知っているだけで得をするものとは限りません。自分の収入や家計に合う形で活用してこそ、意味があると思っています。
まとめ｜iDeCoは節税効果と家計のバランスを考えて続けよう
私がiDeCoを始めたのは2021年。最初は月5,000円から、なんとなく積み立てを始めました。
その後、働き方や家族構成が変わり、税金や児童扶養手当について調べる中で、iDeCoのメリットをより意識するようになりました。
現在は、節税と老後資金づくりのために、できる範囲で掛金を拠出していく方針です。
ただし、iDeCoは誰にとっても満額が正解というわけではありません。
- 所得税や住民税がどのくらいかかっているか
- 児童扶養手当の所得計算にどう影響するか
- 生活費や緊急時の貯金を確保できているか
- 原則60歳まで引き出せなくても困らないか
こうした点を確認しながら、自分に合った掛金を決めることが大切です。
制度を知り、自分の状況を考え、無理なく活用する。
これからも、今の生活を大切にしながら、将来への備えを続けていきたいと思います。
